生後1000日の砂糖で肝がん69%減! 英64,761人が示す「70年後の体」

甘いおやつを食べさせるかどうかは、たいてい親の胸ひとつで決まる。ところが最新の研究は、その選択が本人の70年後の体にまで影響し続けるかもしれないと告げている。米国科学アカデミー紀要(PNAS)に2026年8月4日付で掲載された論文で、著者らは英国の戦後砂糖配給制という珍しい歴史の「偶然」を使い、64,761人の追跡データから、生後2年間の砂糖体験が70年後のがん罹患率と細胞の若さを左右していると結論づけた。

デザインは巧妙だ。1953年9月、英国の砂糖配給は終了し、消費量はほぼ2倍に跳ね上がった。ほんの数か月違いで生まれた子どもたちが、その断絶を挟んで、生まれた瞬間から違う砂糖環境を生きることになった。まるで巨大な自然実験である。

「配給の子」と「甘い時代の子」を分けた1953年9月

第二次大戦後の英国は、砂糖を含む多くの食品に配給制を敷き続けていた。戦時中に導入された1人あたりの砂糖割当が正式に撤廃されたのは1953年9月26日。翌月から店頭には砂糖菓子があふれ、家庭の砂糖使用量は「ほぼ倍増」した、と論文は記している。

この撤廃の裏には、菓子メーカーからの強い働きかけがあったとされる。制限が外れると菓子や砂糖への支出は一気に跳ね上がり、大人が口にする砂糖は1日あたり80グラム前後――配給期のおよそ2倍に達した。甘いものが「たまの特別なごほうび」から「毎日の当たり前」へと切り替わった、社会全体の転換点だった。研究チームはこの急変を、実験室では絶対に作れない「自然が用意した対照実験」として利用した。

研究チームが注目したのは、この日付を挟んで生まれた1951年〜1956年生まれの英国人だ。彼らはUK Biobankという大規模健康データベースに登録された64,761人。生まれた月によって、生後1000日のうち「砂糖配給下」で過ごした割合が段階的にずれる。1951年生まれの多くはほぼ全期間を配給下で過ごし、1956年生まれは配給の記憶がほぼない。

この「生まれ月による濃度差」を、砂糖曝露の量として扱ったのがミソだ。同じ英国で、同じ戦後復興を生きた集団だから、貧富や地域性の影響を最小化できる。Chen ZhuとWeilong Zhangの2人の著者は、単なる「甘いもの好きは体に悪い」という常識論ではなく、因果関係の証明に踏み込むために、あえて生まれた瞬間から差がついている集団を選んだ。

「生後1000日」という、体が最初につくられる時期

ここで研究の鍵になる「生後1000日」という区切りを確認しておく。受精した瞬間から数え始めて、子どもの2歳の誕生日までがおよそ1000日。この時期は臓器の骨格が完成し、代謝の設計図が引かれ、免疫系が「敵と味方」を学習する猛スピードの発達期だ。

栄養学の世界でこの1000日が特別視されるのは、この時期に体に入ったものが「初期設定」として組み込まれるからだ。血糖を上げやすい食習慣、脂肪を蓄えやすい代謝、あるいはインスリン感受性まで、大人になってからのダイエットでは動かしにくい設定が、この頃に敷かれるとみられている。

味覚も同じだ。ヒトの赤ちゃんは羊水や母乳を通じて母親が食べているものの味に触れており、離乳食で経験する甘さのレベルが「これが普通の甘さ」という基準として脳に刻まれるとされる。生後1000日は、体だけでなく舌の記憶も形づくる期間なのだ。

今回の論文も、この期間を発達の「決定的な窓(critical developmental window)」と表現し、ここでの経験が生涯にわたって尾を引く起点になり得ると位置づけている。裏を返せば、同じ量の砂糖でも「いつ」摂ったかで意味がまるで違うということだ。代謝や味覚がまだ白紙のこの時期に入る一杯と、体の設計が固まった大人が摂る一杯とでは、残る痕跡の深さが変わり得る。研究チームがあえて70年前の配給という古い出来事を掘り起こしたのも、この窓の重みを測るには、人生のいちばん最初に差をつけた集団を追いかけるしかなかったからだ。

がんの種類で明暗はこう分かれた

研究の中心的な結果はがんの発症率だ。生後1000日の砂糖曝露が少なかった人ほど、次の5つのがんの発症率が有意に低かった。数字はハザード比(HR)で、1より小さいほど「発症しにくい」を意味する。

もっとも効果が大きかったのは肝臓・肝内胆管がん(HR 0.31)。乾いた数字を人間の言葉に翻訳すると、「配給下で長く育った子は、そうでない子に比べて生涯の肝がん発症率が約69%低かった」となる。続いて前立腺がん(HR 0.48、52%減)、肺がん(HR 0.59、41%減)、直腸がん(HR 0.60、40%減)、乳がん(HR 0.64、36%減)。

見逃せないのは、これらの低下が「配給下で過ごした期間が長い人ほど大きい」という段階的(用量依存的)なパターンを描いていた点だ。曝露が少し減ればリスクも少し下がり、大きく減れば大きく下がる。この「量と効果が比例する」関係は、たまたまの相関ではなく本当に砂糖が効いていることを示す、疫学で重視される手がかりの1つとされる。研究チームがこの段階差を、砂糖の「曝露量そのもの」の代わりに使えたことが、今回の分析の背骨になっている。

肝臓が最強に出たのは、おそらく偶然ではない。過剰な砂糖(特に果糖)は肝臓に脂肪として蓄えられやすく、慢性的な炎症と非アルコール性脂肪肝(NAFLD)を経て、時に肝がんへ至る道筋がすでに知られている。生後1000日の砂糖環境は、この「炎症の下地」を数十年単位で決めているのかもしれない。

もう一つ注意したいのは、こうしたがんは配給終了から数十年後まで発症率の差が現れなかった点だ。研究者たちが観察できたのは、参加者が中高年になってから。「幼児期の食」の影響は、あとから静かに滲み出てくる。

細胞の時計「テロメア」も2.2年ぶん若かった

研究チームはがんだけでなく、細胞レベルの老化にも踏み込んだ。手がかりにしたのはテロメアという、染色体の末端にある「靴紐の先端キャップ」のような構造だ。細胞は分裂するたびにテロメアが少しずつ短くなり、短くなりすぎると分裂できなくなる。テロメア長は生物学的年齢の指標としてよく使われる。

配給下で長く育った人は、白血球のテロメア長が+0.05標準偏差(SD)長かった。研究チームの推計では、これは約2.2年ぶんの生物学的若さに相当する。70歳の実年齢で言えば、細胞は68歳弱と読めるということだ。

もう一つ、免疫系のマーカーであるグランザイムBという酵素も、配給世代で低かった。この酵素はキラーT細胞が敵を攻撃するときに使う武器で、体内で慢性的な炎症や免疫の「残業」が続いているときに血中に増える。低いということは、免疫細胞がずっと臨戦態勢を取らずに済んできた、という状態を示す。

「がんが少ない」と「細胞が若い」と「炎症が少ない」。3つの結果は独立しているように見えて、実は同じストーリーの3つの断面である可能性が高い。すなわち、幼児期の過剰な糖が慢性炎症を長く維持し、それが老化と発がんの両方を押し上げる、という筋書きだ。

50年たっても「甘さの好み」が違い続けた

もっとも意外だったのは、がんの数字でも老化の数字でもない、と著者たちは書いている。50歳前後になっても、配給世代の食習慣が別物だったことだ。

配給下で長く育った人は、大人になっても1日あたりの砂糖摂取量が少なく、食事の総量も少なく、食材の多様性が高く、全体として健康的な食パターンを維持していた。生後1000日で刻まれた「これが普通の甘さ」という基準が、半世紀を経てもリセットされないのだ。

これは「三つ子の魂百まで」の食版と言える。しかも重要なのは、当人が努力していないという点だ。誰かに「砂糖を控えなさい」と言われたわけでも、糖尿病を宣告されたわけでもない。にもかかわらず、体が自然に選ぶ食事の甘さレベルが違う。生後1000日というのは、意志の力ではあとから塗り替えにくい味覚の下地を作る時期のようだ。

著者らは、この「食の好みが半世紀持続する」流れを、論文が挙げる2つの経路のうちの1つ――行動的経路と呼んでいる。もう1つが、前の章で見たテロメアや炎症といった生物学的経路だ。目を引くのは、体の内側で静かに進む変化と、毎日の食卓での選択という目に見える行動とが、どちらも同じ幼児期に根を張っている点である。片方だけでなく、体と習慣の両輪で少しずつ差が開いていく――それが70年という時間をかけて、がんや老化の数字にまで現れてくる、という筋書きだ。

とすると、大人がダイエットで甘いものを我慢し続ける戦いは、生後1000日で先に始まっている勝負の続きなのかもしれない。

「相関」でなく「因果」と言える理由と、それでも残る注意点

ここで健康ニュースを読むときの鉄則を思い出したい。「Aが多い人はBが少ない」というデータは、そのままでは「AがBを防ぐ」を意味しない。雨の日に傘と交通事故が同時に増えても、傘が事故を防いでいるわけではない。第三の要因(雨)が両方を動かしているだけ、というのが典型的な交絡だ。

今回の研究の強みは、そこを一段乗り越える設計にある。1953年9月の配給終了は、家庭の裕福さや親の健康意識とは無関係に、政策として一斉に起きた。だから、その前後に生まれた子どもたちの砂糖曝露量は、事実上「生まれ月」というほぼランダムな条件で振り分けられた。これが経済学の世界で言う自然実験(natural experiment)で、観察データでも因果に近づける手法として知られている。実際、著者らはタイトルにも「causally(因果的に)」という強い言葉を置いた。

ただし、万能ではない。まず、UK Biobankの参加者は英国の一般人口より健康志向が強い「健康なボランティア」に偏っていることが知られており、絶対的な発症率をそのまま日本に当てはめるのは危うい。次に、示されたのは相対リスク(HR)で、絶対リスクの差ではない。肝がんの生涯罹患率がもともと1%なら、それが0.31%に下がる、という規模の話であって、10人中7人助かる、という話ではない。

さらに、戦後直後は砂糖以外にもバターや肉、牛乳の供給が段階的に変化しており、生まれた月による差はそれらとも混ざり得る。研究チームは統計的な調整でこの影響を最小化しているが、砂糖だけを完全に切り出せているわけではない、という留保は残しておくべきだ。

日本のわたしたちに、何を持ち帰るか

この論文は、実は単発の発見ではない。同じ英国の砂糖配給終了を使った先行研究として、2024年11月にScience誌に載った論文が、配給下で育った人の2型糖尿病と高血圧のリスク低下を報告している(DOI: 10.1126/science.adn5421)。さらに2026年7月にnpj Agingに載った別チームの研究は、同じ枠組みで認知症とアルツハイマー病のリスク低下を示した(DOI: 10.1038/s41514-026-00452-z)。今回のPNAS論文は、この一連の「配給世代シリーズ」に、がんと細胞老化のピースを加えた形になる。

もちろん著者たちも「戦後の砂糖配給が望ましい政策だった」とは書いていない。むしろ、生後1000日という限られた窓の中の砂糖曝露量が、半世紀先の体まで動かすほどの重みを持つ、という事実そのものが今回の発見の芯だ。世界保健機関(WHO)は2023年以降、2歳未満の子どもに加糖食品や加糖飲料を与えないことを推奨しているが、今回の一連の研究は、そのガイドラインに実証的な裏付けを与えるものと言える。

筆者はこう考えている。日本の育児現場で気にされがちなのは、幼児食の塩分とアレルゲンで、砂糖については「離乳食に少しなら」という空気が根強い。しかし今回のような研究が積み上がってくると、乳児用の甘い飲料や、赤ちゃん向けと銘打った甘いお菓子の位置づけは、そろそろ考え直してよさそうだ。妊娠中の砂糖摂取も、この1000日の中に含まれている点は、意外と見落とされがちな論点として指摘しておきたい。

生後1000日は、赤ちゃん本人には何一つ覚えていない期間だ。それでも、その体は70年後まで、その味の記憶を静かに持ち続けている。